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2016.06.22

インターナショナルスクールならではの教育を大阪府教育庁の職員5名が視察しました

5月下旬、本校の授業を視察したいと大阪府私学課の職員より打診がありました。日程調整の結果、6月15日(水)に本校の外国人教員の社会科授業をご覧いただくことになりました。

大阪府職員による授業視察の概要

今回来られた大阪府職員は、私立学校行政のトップの方や実務に直接かかわっておられる方でした。視察授業は、カナダ出身のJeff Willard先生が英語オンリーで行っている3年生の”Civics(公民)”、2年生の”Global Studies(国際理解)”でした。いずれも、英語で授業が展開されるインターナショナルスクールならではの授業で、生徒たちが活発に発言するアクティブ・ラーニングの授業を視察。新鮮な気づき、驚きや数々の発見があった様子です。

 

視察された大阪府職員のコメント

視察された職員から翌日、次のコメントが届きました。

「生徒のみんなが楽しそうに授業を受けていること、また臆することなく英語で発言していることに感心いたしました。」

 

大阪府職員による授業視察時の様子

以下に視察時の様子を記します。

外国人教員による英語での授業”Civics”(公民)

3年生“Civics”の授業では、公民科の重要な分野、”Principle of Democracy”(民主主義の原理)を教えているところでした。とりわけ、”The Source of Authority”(権威の源)を取り上げていました。授業途中のタイミングで視察に入ったのですが、ちょうど8名ほどの生徒たちがホワイトボードに自分の意見や考えを書き終わったところ【もちろん、すべて英語です】で、Willard先生が英語でコメントや質問をしたり、クラス全体に意見を求めたりしていました。大阪府庁の方々は、公民科で取り上げる政治体制や原理について、英語オンリーで授業が展開されていること、しかも生徒たちが理解しているだけでなく、英語で意見を言ったり質問したりしている様子をご覧になって、驚いていました。1年次から2年余りの期間、英語オンリーの授業を受けてきた生徒たちなので、初めて実施できる授業だと感じられたのではないでしょうか。

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生き生きしたアクティブ・ラーニングを目の当たりにした「現代社会」

次の時限は急きょ、3年生の日本人教員による「現代社会」も視察しました。地球温暖化抑制に向け、二酸化炭素排出量を抑える低炭素社会実現のため世界の最先端で取り組んでいる日本の取り組みが取り上げられていました。なぜ、日本が低炭素社会に向け世界をリードしているのか、日本の石炭・石油資源の埋蔵や輸入状況など、先生が発問し、クラスで自由討議がなされていました。生徒が意見を言い、質問し、また別の生徒が答える。そのたびに生徒から納得の声、鋭い意見に対する賞賛の声、クラス全体の共感や笑いなど、生き生きとしたアクティブ・ラーニングの授業が目の前で展開されていました。20名程度の少人数クラスならではの活発な意見のやり取り。少人数制の参加型授業を視察された元・高校教員であった職員は、「少人数クラスはいいですね。」とコメントしていました。40名クラスでは生徒たちはなかなか発言できないし、生き生きとした学びの実現は容易ではないとのことでした。

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グローバル化対応と日本の高校教育の課題

グローバル化が加速する昨今、知識量や暗記力を主に問う大学受験指導本位の従来型高校教育では、日本の将来が行き詰ることは火を見るよりも明らかです。教育界のグローバル化対応に危機感を抱いている経済界・産業界からも教育行政に対して強い要請が行われている様子です。このため文部科学省も2018年までに200校の高校に国際バカロレア(IB)を導入する施策を進めています。同時に大学入試改革を強力に推し進めており、知識量偏重のセンター試験を廃止して新たな選考試験を導入することで、アクティブ・ラーニングによる「生きた知識」の習得や、学んだ知識を活用する思考力・判断力・表現力など測る新しいテスト導入を目指しています。

 

インターナショナルスクールならではの教育実施校を訪問した視察の趣旨は?

今回の視察は、大阪府の私立高校や公立高校を改革するため、実践的な英語・国際教育において革新的な授業を展開している本校の教育を参考にしたい、という意図があったのかもしれません。企業も個人もグローバル社会を生き抜くために、教育界のグローバル化対応は待ったなしの状況です。本校も教育改善に取り組み、「生きた知識」「生きた英語力」を養い、グローバル社会を生き抜くチカラを養っていきたいと考えています。

 

教育主任 滝本武

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